社内でのコミュニケーションを円滑にするサービスを提供するトークノート(Talknote)。そのサービスの魅力と内容、資金調達状況についてわかりやすく解説します。
トークノート(Talknote)の概要
トークノート(Talknote)は、2010年4月に設立されたSaaS型ビジネスである社名と同名のサービス『トークノート(Talknote)』を展開するスタートアップ企業です。現在非上場企業ですが、社内コミュニケーションツールのサービスとして、現在1,000社以上が利用しており、今後の成長が期待できるHRTech、HealthTechとしての要素を持つ企業です。
トークノート(Talknote)とは、どのようなサービスか？
主力サービスとして、同社の社名と同じサービスである『トークノート(Talknote)』があります。そのサービスの魅力について、解説していきます。
シンプルに使えること
LINEやFacebookのように、グループ単位で情報共有を簡単にすることができます。また、通常のメッセージ感覚で業務のコミュニケーションを取ることができるため、気軽に連絡を取ることが可能です。そして、業務上で依頼したタスクも簡単に確認することができ、業務効率化を図ることも出来ます。
つまり、よりシンプルに社内のコミュニケーションを取ることが可能なサービスであると言えるでしょう。
機能が充実していること
トークノート(Talknote)では、社内コミュニケーションをテクノロジーの力で分析することが可能です。
アクションリズム解析機能
トークノート(Talknote)上で、社員のアクセス数や投稿数を解析することで、従来の利用量から著しい減少したらアラートを上げることが出来、離職可能性のある社員を認知することが可能です。
オーバーワーク検知機能
トークノート(Talknote)上で、社員のアクセス時間帯を解析することで、アクセス時間が労務時間よりも長かったら、アラートを上げることで、社員のメンタルヘルス防止を図ることが可能です。
社内コミュニケーションを可視化機能
トークノート(Talknote)上での社員同士のやり取りを可視化することで、特定のどの社員同士のやり取りが活発か、もしくは全くやり取りしていないか、あるいは異なるチーム間での連携が上手くいっているのか、いっていないのかを分析することが可能です。
トークノート(Talknote)の代表者は？
代表取締役社長は、『小池 温男』です。
桜美林高等学校を卒業後、22歳まで世界30カ国を放浪します。その後、2003年ラピスドリームを設立し、代表取締役就任します。その会社で3ヶ月の間に20人いた社員が1名を除いて全員退職することが発生し、その時社内のコミュニケーションを円滑に取ることの重要性を認識します。その原体験から、2010年4月にトークノートを設立し、今に至ります。
トークノート(Talknote)の資金調達状況は？
現在までに順調に資金調達を完了しており、総額6億円の調達を完了し、現在シリーズCラウンドにいると推定されます。IPO間近とも言われるフェーズにあると思われます。
社内SNS「Talknote」を運営するトークノートは2013年10月21日、リード・キャピタル・マネージメントを引受先とする第三者割当増資を発表した。金額は約2億円で払込日などの詳細は非公開。またこれと同時に導入社数が1万社を突破したことも公表している。
https://thebridge.jp/2013/10/talknote-raised-200m-yen-and-got-10k-accounts
トークノート(Talknote)の今後の動向は？
資金調達も順調に行なっており、今後IPOを目指して、さらなる事業拡大を行なっていくフェーズであると思います。取締役として、ウォルト・ディズニ−・カンパニー・ジャパン 元バイスプレジデントである鳥海 清氏が経営陣に参画しており、経験のある運営メンバーと創業メンバーとの融合で、さらにサービスの拡充がされていることが想定されます。
まとめ
社内コミュニケーションツール『トークノート(Talknote)』を運営する同社のサービスをわかりやすく解説しました。現在日本には、Facebookや Slackなど米国発の社内コミュニケーションツールの普及も進んでおり、今後どのように差別化を図ってビジネスを展開していくかが求められているフェーズであると思います。今後、どのように展開しているのか目が離せない企業です。
